[日商簿記2級(商業簿記)]固定資産の減価償却(定率法)[無料講座・例題付き!]

2021年7月4日

電卓

今回は日商簿記2級における定率法による減価償却について学習します。

チョロ
チョロ
減価償却って定率法とか言うのもあるって聞いたでチュ!
キュー
キュー
すぐに価値の下がる備品とかは定率法が適応されることが多いで

減価償却(定率法)

パソコンの様にすぐに価値が下がる固定資産に関しては、定率法と呼ばれる方法で減価償却を行う場合もあります。

定額法が一定額ずつ減価していく方法でしたが、定率法ではどのような処理を行うかも例題を通して確認してみましょう。

減価償却

×3年3月31日 決算につき、当期首(×2年4月1日)に購入した備品(取得原価2,000円)について減価償却を行う。

なお、減価償却方法は定率法(償却率40%)、記帳方法は間接法による。

定率法による減価償却費の計算

定率法では、期首時点の帳簿価格(未償却残高)に一定の償却率をかけて減価償却を行います。

\(減価償却費(定率法)\)
\(=(取得原価-期首減価償却累計額)×償却率\)

これより、減価償却費は(2,000円-0円)×40%=800円となります。

借方 金額 貸方 金額
減価償却費 800 減価償却累計額 800

購入後2年目の減価償却費

購入後2年目の償却額は(2,000円-800円)×40%=480円となります。

借方 金額 貸方 金額
減価償却費 480 減価償却累計額 480

購入後3年目の減価償却費

購入後3年目の償却額は(2,000円-800円-480円)×40%=288円となります。

借方 金額 貸方 金額
減価償却費 288 減価償却累計額 228

定額法の償却率

定額法の償却率とは、1を耐用年数で割って求めた率の事です。

\[定額法の償却率=\frac{1}{耐用年数}\]

平成24年4月1日以降に取得する固定資産について適用される定率法では、定額法の償却率を2倍にした値となります。

\[定率法の償却率=定額法の償却率×200%\]

例えば耐用年数が5年の備品において、定額法の償却率と定率法の償却率を求める場合

  1. 定額法の償却率:\(1÷5=0.2\)
  2. 定率法の償却率:\(0.2×200%=0.4\)

となります。

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減価償却(定率法)・例題

例題を解いて慣れていきましょう。

問題

次の各取引について仕訳しなさい。ただし、減価償却方法は定率法(償却率:年20%)によって間接法により記帳すること。

金額は3桁ごとにカンマで桁区切りをして半角で入力すること。

(例:現金 500、商品 1,000,000)

使える勘定科目は以下のものとする。
勘定科目:[当座預金][備品][減価償却累計額][減価償却費]

問1

×1年4月1日 備品396,000円を購入し、代金は据付費用4,000円とともに切手を振り出して支払った。

借方 金額 貸方 金額

問2

×2年3月31日 決算につき、減価償却を行う。

借方 金額 貸方 金額

問3

×3年3月31日 決算につき、減価償却を行う。

借方 金額 貸方 金額

問4

×4年3月31日 決算につき、減価償却を行う。

借方 金額 貸方 金額

解答(クリックで展開)

減価償却(定率法)・まとめ

今回は減価償却の定率法について学習しました。取得原価ではなく、未償却残高に定率を掛けることを押さえておきましょう。

チョロ
チョロ
定額法と違って、毎年額が変わるんでチュね!
モナ
モナ
残存価格に率をかけてくわけだニャ!

次回は固定資産の生産高比例法による減価償却について学んでいきます。


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