[宅地建物取引士試験]宅建業法の対策は？過去のパターンを分析！
宅建試験の中でも出題の4割を占める宅建業法。
しっかりと対策をすれば得点源となり試験の難易度もぐっと下がります。しかし中には
と、意外と宅建業法で壁にぶち当たってしまっている方は多いようです。
そこで今回は宅建業法の対策方法について解説していきます。
本記事のまとめ！
- 宅建業法は出題数が最も多く対策も立てやすいため、真っ先に攻略すべき分野
- まずは過去問を徹底的に対策仕様
- 効率的に宅建を攻略したいならフォーサイトがおすすめ！
宅建試験における宅建業法の傾向は？
まずは宅建試験における宅建業法の傾向について確認していきましょう。
出題範囲
宅建業法における出題範囲は一言で言ってしまうと”全て”になります。
全てと聞くと少し怯むかもしれませんがご安心ください、宅建業法はそこまで範囲が広くありません。
広くない中でのすべてなので、宅建業法においてはやまをはる必要もなく全て大事と思って挑めば良いだけです。
過去問を何度か解いてみればわかりますが、テキストに載っている全範囲から満遍なく出題されていることが分かります。
権利関係や法令上の制限ではある程度出る範囲が限られているのですが、宅建業法にはそれがありません。それくらい密に出題されるわけですね。
しかし逆を言えば、過去問を解いていればそれが十分対策になることを意味しています。
およそ20問出題
宅建試験は50問出題され、例年35問前後解ければ合格となります。
そして宅建業法はそれだけで20問出題されます。
このことからも宅建業法がどれだけ重要な科目かお分かりいただけるかなと思います。
満点近くを狙える(狙うべき)科目
宅建業法に関しては9割~満点目指すべき科目と言われています。
確かに9割以上と言われると難しいように感じます。
しかし出る範囲が狭く毎年同じような問題が出ているのは事実なので、素直に過去問を回してパターンを押さえておけば9割は決して不可能ではありません。
逆に宅建業法を落としてしまうとそれこそ別科目で得点し辛いので合格を目指すなら宅建業法を第一に対策していきましょう。
宅建試験における宅建業法の対策方法
宅建業法の対策方法について解説します。
苦手な範囲を作らない
先ほども触れたように、宅建業法は9割以上正解したい科目です。
そうするとその範囲内はほとんど全てカバーしていなければいけません。
どこかの分野を苦手なまま放っておくとそこで2問3問落としてしまい一気に合格が遠のきます。
過去問を抑える
宅建業法は過去問がそのまま出題される、とまでは言いませんが似たような問題や聞き方で出題されます。
つまり過去問を制する者が宅建業法を制し、宅建業法を制する者が宅建試験を制すると言った三段論法が成り立つわけです。
過去問の演習に関してはアプリを活用するなどが考えられるので、活用していきましょう。
いざとなったら通信講座
と言ったように壁にぶつかる方もいらっしゃることと思います。
そんな方は通信講座を活用してみても良いかもしれませんね！
通信講座では非常に分かりやすい解説をしてくれたり、分からないところを質問すればすぐにメールやチャットで返してくれてモヤモヤを直ぐ解消できたりといった良い環境が整っています。
特にフォーサイトでは重要事項を集めた分かりやすいフルカラーテキストや、スマホ1台でどこでも受講できたり過去問演習ができたりするManabunが人気です。
宅建試験における宅建業法の対策まとめ
本記事のまとめ！
- 宅建業法は出題数が最も多く対策も立てやすいため、真っ先に攻略すべき分野
- まずは過去問を徹底的に対策仕様
- 効率的に宅建を攻略したいならフォーサイトがおすすめ！
今回は宅建試験における宅建業法の対策方法について解説しました。
何度も申し上げるように、宅建試験において宅建業法を制するかどうかで合否に直結すると言っても過言ではありません。
過去問を解いて傾向を抑えれば満点も夢ではないので、しっかりと対策をして手堅く高得点を狙っていきましょう！
福井県産。北海道に行ったり新潟に行ったりと、雪国を旅してます。
経理4年/インフラエンジニア7年(内4年は兼務)/ライター5年(副業)
簿記2級/FP2級/応用情報技術者/情報処理安全確保支援士/中小企業診断修得者 など
