マーケティング・リサーチ｜中小企業診断士 令和7年第1次試験 企業経営理論 問28
出典：令和7年度 第1次試験問題 企業経営理論 第28問
分野：企業経営理論 ／ マーケティング・リサーチ
マーケティング・リサーチに関する記述として、最も適切なものはどれか。
- ア：1950年代から60年代にかけて、アメリカでは精神分析や臨床心理学を応用して消費者の深層心理を調べるニューロ・マーケティング・リサーチが盛んに行われたが、分析者による恣意的な解釈などが入り込む傾向があり、次第に行われなくなった。
- イ：自社の製品に対する顧客の満足度（変数Ｘ：7点尺度で回答）と顧客の年収（変数Ｙ）との間の相関分析を行った結果、相関係数がゼロであったため、ＸとＹは相互に無関係であると結論づけた。
- ウ：自社の製品に対する顧客の満足度（変数Ｘ：7点尺度で回答）を連続尺度とみて顧客の居住地（変数Ｓ：都道府県で回答）との間に関係があるかどうかを調べるために、カイ2乗分析を行った。
- エ：自社の製品を購入した顧客からサービスセンターに寄せられる手紙とハガキの内容を分析した結果、製品Ａより製品Ｂに寄せられる不満の方が多いことが分かった。このため、直ちに製品Ｂの販売を中止することにした。
- オ：自社の製品を購入した全顧客を対象とする全数調査は、得られる回答データの正確性が高い一方で時間とコストの観点から現実的ではないため、単純無作為抽出法、層化抽出法などの標本抽出方法によるサンプリング調査が行われることが多い。
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まず押さえたいこと
マーケティング・リサーチでは、全数調査と標本調査の違い、データの種類に応じた分析手法、調査結果の解釈の限界を押さえることが重要です。全顧客を対象にする全数調査は理想的に見えますが、時間やコストが大きいため、実務では単純無作為抽出法や層化抽出法などによるサンプリング調査がよく用いられます。
迷ったときの判断軸
相関係数がゼロでも、線形の関係が見られないだけで、あらゆる関係がないとまではいえません。また、カイ2乗分析はカテゴリーデータ同士の関係を見るときに使うため、満足度を連続尺度として扱う場合には不自然です。サービスセンターに寄せられた声も、声を上げた顧客に偏る可能性があるため、それだけで販売中止のような大きな意思決定をするのは早計です。
2次試験につなげるために
この論点は企業経営理論であり、2次試験の事例Ⅱに強くつながります。答案では、顧客ニーズを把握する施策を書く際に、アンケート、購買データ、問い合わせ内容、店頭での声などを組み合わせ、データの偏りに注意しながら、標的顧客・品ぞろえ・販促・サービス改善に反映する流れで考えると、マーケティング施策の説得力が高まります。
この問題では、マーケティング・リサーチにおける調査方法、尺度の扱い、相関分析、サンプリングの考え方を区別して判断することが問われています。
全数調査は、調査対象となるすべての顧客から回答を得ようとする方法です。理論上は母集団全体を把握できますが、対象者が多い場合には時間やコストが大きく、回収率の問題も生じます。
そのため、実務では母集団から一部を抽出するサンプリング調査が行われることが多く、単純無作為抽出法や層化抽出法などが用いられます。
したがって、オが適切です。
❌他選択肢が誤りの理由ア 19５0年代から60年代にかけて、アメリカでは精神分析や臨床心理学を応用して消費者の深層心理を調べるニューロ・マーケティング・リサーチが盛んに行われたが、分析者による恣意的な解釈などが入り込む傾向があり、次第に行われなくなった。
⇒1950年代から60年代に行われた、精神分析や臨床心理学を応用した深層心理の調査は、一般にモチベーション・リサーチの説明です。ニューロ・マーケティング・リサーチは、脳活動や生理反応などを利用する比較的新しい調査手法です。
イ 自社の製品に対する顧客の満足度（変数Ｘ：7点尺度で回答）と顧客の年収（変数Ｙ）との間の相関分析を行った結果、相関係数がゼロであったため、ＸとＹは相互に無関係であると結論づけた。
⇒相関係数がゼロであることは、主に線形の関係が見られないことを示します。非線形の関係が存在する可能性もあるため、相互に無関係であると断定するのは不適切です。
ウ 自社の製品に対する顧客の満足度（変数Ｘ：7点尺度で回答）を連続尺度とみて顧客の居住地（変数Ｓ：都道府県で回答）との間に関係があるかどうかを調べるために、カイ2乗分析を行った。
⇒カイ2乗分析は、主にカテゴリ変数同士の関係を調べるときに用います。満足度を連続尺度として扱い、居住地別に差があるかを調べる場合は、分散分析などが考えられます。
エ 自社の製品を購入した顧客からサービスセンターに寄せられる手紙とハガキの内容を分析した結果、製品Ａより製品Ｂに寄せられる不満の方が多いことが分かった。このため、直ちに製品Ｂの販売を中止することにした。
⇒サービスセンターに寄せられる声は、自発的に連絡した顧客の意見であり、顧客全体を代表しているとは限りません。不満件数だけで直ちに販売中止を判断するのは不適切です。