組織市民行動｜中小企業診断士 令和7年第1次試験 企業経営理論 問17
出典：令和7年度 第1次試験問題 企業経営理論 第17問
分野：企業経営理論 ／ 組織文化
「組織市民行動」とは、組織メンバーがとる自己裁量的な行動であり、公式の報酬制度による明確な見返りが保証されるわけではないが、組織運営に有効に役立つ個人行動を指す概念である。
D. オーガンによると、組織市民行動は５つの次元（市民道徳、スポーツマン精神、誠実さ、丁重さ、利他主義）から構成される。これらの構成次元に則した組織市民行動の代表的な行動例に関する記述として、最も適切なものはどれか。
D. オーガンによると、組織市民行動は５つの次元（市民道徳、スポーツマン精神、誠実さ、丁重さ、利他主義）から構成される。これらの構成次元に則した組織市民行動の代表的な行動例に関する記述として、最も適切なものはどれか。
- ア：「市民道徳」に基づく組織市民行動とは、関係者の時間を無駄にしないために、義務でない会議には出席しない行動を指す。
- イ：「スポーツマン精神」に基づく組織市民行動とは、自分の弱みを同僚に開示して、職場のチームワーク強化を図る行動を指す。
- ウ：「誠実さ」に基づく組織市民行動とは、上司の監視の目がなければ、労働時間中でも仕事に関係のない雑談をして職場の雰囲気を和らげる行動を指す。
- エ：「丁重さ」に基づく組織市民行動とは、関係者に対して事前に報告や相談をすることで、関係者に問題が起こらないように配慮する行動を指す。
- オ：「利他主義」に基づく組織市民行動とは、仕事で困っている同僚がいても助けの手を差し伸べず、本人の責任を明確にする行動を指す。